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シニアの情報源 あおによし シニアのための情報バンク 約600箇所の紅葉スポット情報 インフルエンザH1N12009 NHKラジオあさいちばん「健康ライフ」
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 わが国の平均寿命は戦後の食生活の改善などによって飛躍的に伸び、 いまや世界一の長寿国となりました。
 しかし反面、生活習慣病の発症率は高齢になるほど高まり、これに起因して寝たきりや痴呆になる高齢者の増加が深刻な社会問題となっています。
日常生活を自立して 元気に過ごせる期間、すなわち
健康寿命をいかにのばすかが重要になってきます。

 ※健康寿命とはWHOが提唱した新しい指標で、病気や痴呆、衰弱などで要介護状態となった期間を、 平均寿命から差し引いた寿命のことです。
  長寿国では一般に、平均寿命と健康寿命の開きが長く、
わが国でも最晩年に寝たきりなどになる期間が国民平均6年以上に及んでいます。
 
    健康・長寿の10カ条 日本臨床内科医会
 
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図表で見る健康 情報BOX 増大する医療費
 
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健康に関する情報サイト 食品に関する情報サイト 病気に関する情報サイト 
厚生労働省の調査・統計資料 製薬会社の健康情報(リンク)  
 
図表でみる健康
世界の平均寿命
順位 国名 平均寿命
1 日本 82
2 モナコ 82
3 サンマリノ 82
4 オーストラリア 81
5 アイスランド 81
6 イタリア 81
7 スウェーデン 81
8 スイス 81
9 アンドラ 80
10 カナダ 80
順位 国名 平均寿命
11 フランス 80
12 イスラエル 80
13 ニュージーランド 80
14 ノルウェイ 80
15 シンガポール 80
16 スペイン 80
25 イギリス 79
26 アメリカ 78
32 韓国 77
60 中国 72
順位 国名 平均寿命
183 中央アフリカ 41
184 レソト 41
185 マラウイ 41
186 ニジェール 41
187 アンゴラ 40
188 ボツワナ 40
189 ザンビア 40
190 シエラレオネ 39
191 スワジランド 37
192 ジンバブエ 36
The World Health Report 2006(世界保健報告2006)より
死因
性・年齢階級別にみた主な死因の構成割合(平成17年)
厚生労働省 平成17年人口動態統計月報年計(概数)の概況より
医療費
国民健康保険医療費マップ 実績医療費(対全国比)

一人当たり老人医療費の対全国比(全国=1)
厚生労働省 平成15年度 医療費マップより
 
情報BOX ↑ このページの最初へ
終末期医療のあり方に関する懇談会報告書 厚生労働省 2010年12月17日
  
出生前・子どものときからの生活習慣病対策 日本学術会議 2008年9月4日
 糖尿病が強く疑われる人は約820万人。糖尿病の可能性が否定できない人は約1,050万人、合わせて約1,870万人と推定される。
 運動に関する意識では、男性の20〜39歳及び70歳以上と女性の15〜29歳及び70歳以上では、「実行していないし、実行しようとも考えていない」者が3割以上。
 
平成18年 国民健康・栄養調査結果の概要について 厚生労働省 2008年4月30日
 近年、疫学的研究・動物実験・分子生物学的研究などから、胎児期や子ども時代の栄養状態の異常が大人になってからの生活習慣病発症の大きな要因となることが明らかになり、注目されている。
 
健康長寿ネット
 「健康長寿ネット」は高齢期を前向きに生活するために必要な情報を提供し、日本の健康長寿社会の発展に貢献しようとの目的で作られています。そのために、健康、長寿、病気、介護などに関する正確な情報を幅広く集めました。同時に、高齢期を前向きに生活する糧になる生き甲斐、社会貢献などの情報も少しづつですが集めています。
 
「生活と健康に関する意識調査」報告 NTTデータシステム科学研究所、2006年11月17日
 30〜60代の5人に1人は、自分の生活習慣が「健康的でない」と感じ、その9割が今のままだと体調悪化や病気を招くと心配していることが、NTTデータシステム科学研究所の調査で分かった。
 自分の生活習慣が健康的と思っている人は40・1%、健康的でないと思っている人は18・4%だった。「健康的」と答えた人の6割は、将来も「今より健康」「問題なく健康」と考えていた。一方、「健康的でない」と答えた人の9割は、体調が悪化したり何らかの病気になっていると予測。「生命の危険があるくらい深刻な病気になっている」と答えた人も10・9%いた。
 一方、食生活の改善にずっと取り組んでいるのは19・3%、運動は19・9%にとどまり、生活習慣の問題点を自覚しながら、実行に移せていない実態も浮き彫りになった。
 
 
増大する医療費 ↑ このページの最初へ
高齢者医療制度の現状と行方 みずほ総合研究所、2011年1月27日
 〜安定的財源の確保が課題〜
 
データブック(医療費) uTRAM 

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